自動車のエアバッグは、衝突から身を守る安全装置のひとつです。自動車事故で怪我をする原因の多くは、ハンドルやダストボックスに頭をぶつけるケースです。それを防ぐために開発されたのが、自動車のエアバッグです。

自動車のエアバッグは、ハンドルの中央に埋め込まれています。そして、自動車の衝突の衝撃で、ハンドルからエアバッグがでてきます。衝撃を感知するセンサーが内蔵されているので、ちょっとした追突くらいでは自動車のエアバッグは開きません。センサーの設置されているところまで衝撃が届いたとき、自動的にエアバッグが作動します。

また、自動車事故を起こしたとき、運転席より助手席のほうが、フロントガラスに頭をぶつけてけがをする確率が高いといえます。そのため、ダストボックス上部にエアバッグが装備されている自動車もあります。これもセンサーの位置まで衝撃がくると、自動的にエアバッグが作動する仕組みになっています。

このように運転席と助手席、どちらにもエアバッグが装備されている自動車を、デュアルエアバッグ車といいます。ほとんどの自動車がこのデュアルエアバッグ車で、運転席と助手席の搭乗者を、怪我から守るようになっています。

車両保険は、事故のときに自分の自動車を補償する保険です。大抵の場合、車両保険の保険金額は、自動車の型式と年式に応じた市場での販売価格に相当する金額です。つまり車両保険の保険金額は、その自動車を中古車として売ったときの金額に相当し、年を経るごとに安くなっていきます。

自動車ローンを5年で結んでいる場合、この期間内に事故を起こし、廃車になることも考えられます。ところが、車両保険はこの自動車ローンの部分まではカバーできないので、それはしっかりと認識しておきましょう。

車両保険は補償の内容によってタイプがわかれます。「一般タイプ」は、あらゆる損害をカバーし、自損事故や当て逃げの損害も補償してくれます。

一方、「車対車+A」では、自動車同士の車両の損害と、災害や盗難に対応する補償です。「車対車+A」のほうが掛け金は安くてすむのですが、自損事故や当て逃げのときには、自分で費用を工面しなければなりません。

掛け金の差はそれほどないので、全部の損害をカバーできる「一般タイプ」にしておくとよいでしょう。ただし自然災害の補償内容は、各保険会社によって異なっています。契約前に、どの程度の災害までをカバーしてくれるのかを確認しておきましょう。

自動車保険の対人賠償保険は、事故で相手に怪我をさせてしまったときに支払われる賠償金です。自動車事故は、相手が自動車だけとはかぎりません。自転車や人、バイクなど、さまざまです。何らかの事情で人をひいてしまうことが、絶対にないとはいいきれません。これまでの事例からみても、自動車保険の対人賠償は高額になるケースが少なくありません。迷惑をかけた相手に十分な補償をする意味でも、自動車保険の対人賠償は無制限でかけておきましょう。

ここで勘違いしやすいのは、自動車保険における無制限の意味です。どんな状況下でもすべての金額が支払われるわけではなく、一般的にみて妥当とされることがらについて、その範囲内であれば保険金を支払うという意味です。

相手が入院するような怪我を負った場合、個室に入る必要性がないにもかかわらず個室に入院したといったケースでは、個室料金などは自動車保険の対人賠償には含まれません。

また、過失の割合によっても変わってきます。特に自動車対自動車で問題になるのが、この過失割合です。過失に応じた保険料が支払われるのが原則なので、全部が支払い対象になるとはかぎりません。この辺りも、契約時に確認をしておきましょう。

自動車保険の対物賠償保険は、相手の車や建物、設備などを壊してしまったときに支払われる保険です。
「モノ」に対してなので、それほど高額な保険金設定をする人は少ないといえますが、実はそうではありません。営業中の店舗が、自動車事故が原因で休業に追い込まれた場合、この期間の休業補償を請求されることがあります。営業中の店舗では、壊した部分を修理すればよいといった、単純なものではありません。

また自動車が営業車だった場合も同様で、修理の期間中の営業補償を求められることは少なくありません。
これをカバーできるのは、自動車保険の対物賠償保険になります。

営業補償などは、非常に高額になることもあるので、自動車保険の対人賠償保険と同じく無制限に設定しておくほうがよいでしょう。

こうしておけば、相手から営業補償や休業補償を請求されたときも、速やかに対処することができ、経済的な負担も軽くなります。

高額な請求例では1億円を超えるものもあるので、やはり自動車保険の対物賠償は、無制限に設定しておくほうがよいようです。

「たかがモノ」と思っていても、思いがけず高額なものもあります。そういったものに対応できるようにしておくのが、最良の策だといえます。

自動車保険の人身傷害保険も、ぜひかけておきたい補償のひとつです。自動車保険の人身傷害保険は、補償の対象となる人が死傷したときに、過失の割合に関係なく、損害を補償します。自動車保険の人身傷害保険の対象は、運転者本人となることが多いようです。

自動車保険の搭乗者保険との大きな違いは、補償する対象の人物を決めなければならない点です。搭乗者保険は、無条件で過失割合に関係なく、同乗していた人に保険金が支払われますが、人身傷害保険では対象の人に限られます。
ここが、自動車保険で人身傷害保険と搭乗者保険の大きく異なる点です。

自動車保険の人身障害保険では、設定金額は収入やライフサイクルによって異なります。ただし、あくまで自分に対してかける保険であるため、一般的に5000万円程度を設定することが多いようです。

死亡事故の場合は、生命保険をかけていればそこからも保険金が支払われます。保険金額は、それらを考慮してのものだと思われます。また搭乗者保険をかけていれば、それも同時に支払われます。搭乗者保険の平均は1000万円程度です。
これらと、二重・三重になったとしても安全のためにはかけておいたほうがよいといえるでしょう。

自動車を保有したら、自動車税を年に一度、納めなければなりません。自動車税は、種類や排気量などによって決まります。したがって同じ「3ナンバー」でも、何段階かに分かれていることになります。

車体が大きくても、排気量が小さければ、自動車税は安くなります。「3ナンバー」の範囲があまりにも広いため、勘違いされやすいのですが、「3ナンバー」のなかでも排気量はこまかく分かれています。そのため、支払う自動車税も、その自動車によって異なってきます。
また、貨物などの場合は別の分類となり、排気量が大きくても自動車税は安めに設定されています。

自動車税がもっとも高いのは自家用車で、最低でも3万円弱となっています。軽貨物の場合は、また別の区分がなされ、自動車税は数千円ですむようになっています。排気量が大きくても、自動車税の安くなる車があります。一般的に、ハイブリッド車といわれるもので、排出ガスの性能に応じて一定の期間、自動車税が軽減されます。グリーン化税制と呼ばれて全国で一斉に実施されており、対象車には三ツ星などのシールが貼られています。
軽減措置は、新車で購入してから一定年数までです。中古車での購入には軽減措置はないと思っておきましょう。

自動車保険は一般的に、代理店を通して契約を結びます。そのため、自動車保険は高額であるとのイメージをもっている人も多いと思われます。ところが保険会社によっては、代理店を通さずに直接、契約を結ぶところもあります。これが通販型自動車保険といわれるもので、保険会社ではダイレクト契約と呼ばれます。

通販型自動車保険のメリットは、なんといっても保険料が安くてすむことです。代理店を通さないで、直接保険会社と自動車保険の契約を結ぶため、一般の自動車保険に比べて、かなり安いといっていいでしょう。

ダイレクト契約を増やすため、通販型自動車保険の会社はさまざまなサービスを行っています。レッカー移動などのロードサービスを負担したり、故障の場合のさまざまな手配をしたりなどのサービスを、独自で展開しています。なかには、走行距離によって保険料を割り引いたりなどのサービスを、独自で行っている保険会社もあります。

反面、事故処理の対応に不安を示す人も少なくありません。しかし、信頼性を重要視する通販型自動車保険では、事故対応も高い評価を受けています。代理店を通しての契約と変わらない事故対応がなされることから、通販型自動車保険の需要は高まっています。

軽自動車は、日本の自動車の分類のなかでも、もっとも小さい規格にあてはまる自動車です。一般的に「軽四」と呼ばれ、排気量が660cc以下のものをいいます。
遠出には向きませんが、日常的に利用するには非常に便利なもので、燃費のよさや自動車税の安さなどから、軽自動車に注目が集まっています。
自動車メーカーも、これらの点に注目し、内部の広い軽自動車を開発するなど、力を入れています。

軽自動車の歴史は古く、第二次世界大戦後にさかのぼります。日本をはじめとする敗戦国を中心に、航空機の余剰部品を材料とした簡易車両が、軽自動車の始まりです。これらの自動車はサイクルカーと呼ばれ、現在ではクラシックカーのコレクターが大切に保存しています。

サイクルカー時代の軽自動車は、運転免許も区別されており、実地試験を受けなくてもよい優遇措置などもありました。

戦後の復興にともない、サイクルカーが姿を消していくなか、日本の軽自動車は本格的な自動車としての生き残りに成功します。

多くの自動車メーカーが主婦層をターゲットとした軽自動車を開発しています。これにより、軽自動車の分野においては、すさまじい開発競争が繰り広げられているといっていいでしょう。

自動車を買い換えるとき、大抵の場合は古い自動車を中古車として下取りに出します。中古車の査定基準も厳しくなっており、思っていたほど値が上がらなかった人もいるのではないでしょうか。

若いうちは、自動車にいろいろな改造を施したいものです。しかし、中古車として下取りにだす際、これは大きなマイナスになります。年式が古くても、無事故で大切に乗っているものは、中古車としての買取価格も高いといえます。

中古車を買ううえでの注意点としては、まず走行距離を確認しましょう。年式が新しいものでも、走行距離がかなりでているものもあります。走行距離がでているということは、それだけエンジンを使っているということになり、購入後の故障の原因につながります。

また、中古車を買ううえで注意したいのが、事故車であるかどうかです。事故といっても小さな追突から、大きな事故まであります。事故車でも、ちょっとこすった程度やバンパーがへこんだのを直したくらいでは、エンジンなどに影響はありません。問題はエンジンまわりに及ぶほどの事故を起こした車であるかどうかということです。中古車ディーラーでは、こうした中古車は、あまりすすめていないのが現状です。

自動車の名義変更は、自動車を購入した段階でディーラーがやってくれます。ただし、個人的に自動車を知り合いから譲り受けたといった場合は、自分でやらなければなりません。多くの人が自動車の名義変更に行政書士などを頼み、何万円も支払っています。ところが、自分でやればそれほどお金はかかりません。

まず、車検証を自動車の名義人から受け取ります。次に、管轄の陸運局へ行き、譲渡手続きに必要な書類をもらってきます。陸運局で譲渡手続きの申し出をすれば、委任状と譲渡証明書をくれます。この書類に、自分と自動車の名義人、それぞれが必要事項を書き込み、実印を押します。印鑑は実印でなければならないので、注意しましょう。そして、面倒でも名義人に印鑑登録証明書をとっておいてもらいます。

次に警察署に行き、車庫証明を取得します。これは警察官が実際に見にくるため、手続き完了までに数日間を要します。指定日以降に警察署に出向き、発行された書類やステッカーなどを受け取ってきます。

最後にそろえた書類を陸運局に提出すれば、自動車の名義変更は終わりです。それほど難しくないのですが、何度も警察署へ行ったり、陸運局へ行ったりなどが面倒で、行政書士に依頼する人が少なくないようです。

カテゴリ

月別アーカイブ

Twitter

Twitterでフォローしてください!

DESIGNED BY